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要綱

都市環境科学研究科都市環境科学専攻および各学域における教育研究上の目的に関する要綱(抄)

施行 平成21年4月1日
(趣旨)
第1条  この要綱は、首都大学東京大学院学則(平成17年法人規則第49号)第7条の8に基づき、首都大学東京大学院都市環境科学研究科都市環境科学専攻、および首都大学東京大学院学則別表第1に定める各学域における人材の養成に関する目的その他教育研究上の目的を定めるものとする。
博士前期課程においては、学部レベルの知識・技術を基礎としながら、より進んだ専門知識の習得と、主体的な思考力、独創的な問題解決能力の養成を目的として教育を行う。
博士後期課程においては、研究者や教育者を目指す学生のために、更に専門性の高い教育を行い、指導教授と協同するマンツーマンの研究活動を通し、課題を発見・設定し、これを解決する能力の養成を目的として教育を行う。
(建築学域の教育研究上の目的)
第5条  建築学域は、建築ストックを適切に維持管理しつつ安全・快適・魅力的な建築都市空間を創出していくための研究、及び今後顕在化してくる建築物の諸問題に対する広範囲な研究を行い、また、建築に関する幅広い理論・知識・技術・研究能力を修得し、建築的問題を総合的に解決する能力及び高い専門性を持つ人材を育成する。このため、プロジェクト研究コースと基盤研究コースの二つのコースを設ける。
博士前期課程においては、プロジェクト研究コースでは、都市や建築が抱える複雑な問題を把握し解決できる実践的な能力の養成を目的とし、基盤研究コースでは、個々の専門分野が抱える最先端の研究課題に対して、複数の視点を持って取り組み自分で考え解決する能力を養うとともに、研究を遂行する基礎的な方法を学ぶ。
博士後期課程においては、プロジェクト研究コースでは、プロジェクト研究を専門的な研究に発展させてより高度な研究能力を修得させ、基盤研究コースでは、より深く専門分野を極めたいという要望に応えるとともに研究分野のコアとなり得る人材を養成する。
附則
この要綱は、平成21年4月1日から施行する。
 
首都大学東京 都市環境学部 建築都市コース
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